梶木　行政に言われると、思考は停止するものの、企業や社員は休むこと自体に同意しますよね。強制力を若干使って、計画的に休みを取るための何らかの方策を国が主導してくれると、メンバーシップ型の日本の企業でも、かなりやれるのではないかなと思いますね。そういう背景も考慮して、日本には国民の休日が多いのかもしれません。

あとは休むメリットですね。「休むと、個人も会社もこんないいことがあるぞ」ということを伝えられるか。３週間休んだ場合の、理想的な休み方やその期間中の睡眠時間とか、休み明けの仕事の１日の満足度などのデータをしっかり分析して上手く活用すれば、啓発できるのではないかと思います。

島津　心理学の行動変容というところから考えていくと、ある意味「休む」ということも１つの行動だと思います。休めと言われたから休むというのは、外発的な動機付けですが、やはりそれを維持するためには、内発的な動機付け、つまり「休んだらこんなにいいことがある」ということに変えていく必要があると思うんですね。

最初は無関心から始まり、それから、「休んでよかったな」と思うようにする。さらに、「もっと休みたい」という３段階ぐらいのフェーズに分かれるかと思うんですが、無関心期は、休むことのメリットより、デメリットのほうを多く感じているんですね。

石原　「放っておいてくれ」と思っているんでしょうね。

島津　そうなんです。だから、「休みはいいことなんだ」というメリットをいかに強調するか。同時に、デメリットは少ない、というメッセージをいかに伝えるかということが大事なんです。

石原　私は企業で管理職を対象にした講演で、休みが今より増えたら何をしたいかと聞くと、壮年のマネジャーの男性は、最初は「健康維持のためにウォーキングやランニングをやりたい」とか、「スポーツジムに通いたい」「自己啓発に使いたい」というようなことばかり言います。

私が、「会社のためではなく、自分が好きなことをすればいいのではないですか」と言うと、昔やっていた趣味、例えば、「最近全く乗れてないのでバイクに乗りたいです」とか、「ギターを習いたい」とか、「本をじっくり読みたい」といったことが出てきます。

このように、少しのことで休みになったらやりたいことのイメージが湧いて来るわけですから、無関心から、やや関心に寄せるぐらいのことはできるかなと思うんですよね。

山本　まず、個人が変わっていくということですよね。一方で、成功体験で固まっている経営層は、まだ「休みを増やすと、利益が下がってしまうのではないか」と、思っている人が大半ではないかと思うんです。

休みを取れるような会社にしてマネジメントのやり方が変われば、それがきっかけで、働き方もよくなっていくはずです。そうすると、おそらく企業にとってもメリットが出てくる。そのあたりは検証も必要ですが、企業の中で休み方が上手くなると、長期的に見れば業績もよくなるという考え方は生まれてきているでしょうか。

加藤　そうですね。やはり現在は、持続可能な経営をしないといけないので、無理な働き方はさせられません。ビジネスの世界には長期戦と短期戦、両方ありますが、人の寿命がこれだけ延びている中、個人としては長期戦がより重要になります。経営の考え方も変わってくるはずだと思いますが、企業はまだ昭和の部分も多いんですよ。

石原　そう思います。ただ、やはり若いＩＴ系のエンジニアなど、いわゆる労働市場でものすごく需要が増えていて、どんどん転職できるような人たちは、つまらない会社、休みの取れない会社にいたくないんです。休みが多く、自由な働き方を認めてくれる会社に移ってしまうわけですよ。

だから、優秀な従業員を維持するのに、昔と同じ価値観で働いてもらいたいというのはもう無理だと思うのですね。

加藤　私も経営層には、「今の働き方だとグローバルな優秀人材は来ませんよ」と言います。これが一番効きます。社員に対しては、また別の言い方をしなければいけない。「働き方改革は楽しいこともあるよ」と（笑）。

島津　僕の研究テーマの１つに「ワーク・エンゲイジメント」というものがあります。仕事に熱意を持って、いきいきと働いている状態のことを言うのですが、それは職場の要因だけではなく、プライベートの要因でも規定されます。その１つにスピルオーバーという、プライベートが充実していると仕事にいい影響が流出するという理論があるんですよ。

何が流出するのかというと、価値観とか、行動、感情といったものなんですね。オフにダイビングでリフレッシュしたら、その気分が仕事に持ち越されて、新鮮な気持ちでまた仕事ができる、というようなことです。オフの時間の使い方は、それで断絶しているわけではなくて、溢れていくんですね。

この逆もあるわけです。オフが充実していないと、その悪影響が仕事のほうにも流れ込んできて、ストレスを抱えたまま仕事に向かわなければいけなくなる。当然、パフォーマンスが落ちるし、健康にもよくない。

だから企業にとっても、オフの時間の過ごし方が大切で、仕事にも影響し得るということを意識し、人事の仕事の領域として考えるべきだと思うのです。