選手およびオリンピックファミリー（国際競技連盟、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会、国際オリンピック委員会関係者など）の診療は、東京2020大会においてもこれまでと同様にオリンピック病院（東京会場）10施設および協力病院（東京会場以外）4施設が担当しました。慶應義塾大学病院はこれらの病院群と連携し、主に会場医療を担当する特定協力病院の役割を担いました。具体的には、オリンピックスタジアムにおける以下の業務を担当していました。なお、会場内とはオリンピックスタジアム、陸上競技練習用トラック（旧神宮軟式グラウンド）、会場関係者用施設（旧神宮第2球場）およびペリメーターと呼ばれた会場周囲を取り囲んでいた神宮外苑絵画館エリアを含む敷地内の全てが含まれており、炎天下の状況ではかなりの負荷がかかる状況でした。

（1）会場医務官（VMO）および医療ボランティアスタッフの派遣

東京2020大会では、会場運営責任者とは別に医療責任者としてVMO(Venue Medical Officer) が配置され、その指揮下に選手用および観客用の医務室等が運営されました。オリンピックスタジアムにおいては、小職がVMOに任命され、7月18日〜9月5日(リハーサルを含めた延べ26日間)に、慶應義塾大学病院より医療ボランティアスタッフ医師17名(151シフト)と看護師20名(38シフト)を派遣し、合計延べ189シフトの会場内医務室における医療対応を行いました。

今回の医療対応は上述したICEM慶應版に基づいて実施されました。傷病者は延べ44件(外国人10件を含む)で、その内訳は熱中症、外傷対応が多くを占めていましたが、COVID-19疑い、眼科対応なども数件あり、一部は慶應義塾大学病院に救急搬送し、適切な医療連携を行いました。

（２）会場医療の実際

東京都に診療所登録を行った会場内医務室を担当し、その運営を行いました。本来は収容人数6万8千人となる予定でしたが、無観客開催となりました。しかし、会場運営スタッフ等は常に数千人規模であり、さらに開会式・閉会式の際には式典スタッフ・出演キャスト等により約3万人規模となるため、要人エリア対応も含め、最大4カ所の医務室を設置しました。なお、選手に対する会場内での医療対応は、国際競技連盟の規則に従いAMSV(Athlete Medical Supervisor)が選手用医務室で対応しましたが、緊急時にはVMO指揮下で会場用医療チームと連携できる体制を整えていました。

（3）各国メディア、大会関係者（各国要人も含む）に対する医療サービス

開会式・閉会式を中心に、要人（VIP）対応エリアが設定されました。大会関係者及び国賓級を含め多数の要人出席が想定され、それらに対応した医療および慶應義塾大学病院への後方受入れの準備体制を整え、有事に備えました。

当初の予想では、東京2020大会期間中の観客動員数は約1,000万人とされました。これは現在の東京の人口が約1,300万人ですので、開催期間中の東京の滞在人口が約2倍となると想定されたことになります。一方で、慶應義塾大学病院は大会期間中も、救急医療対応を含む通常通りの全ての診療体制を提供することを前提に病院全体での準備を行いました。多くの救急科医師が会場へ派遣されている期間については、救急センター診療へ各診療科から医師を派遣し、診療体制の維持などが含まれます。無観客開催が決定したため、多数の観客動員や東京の滞在人口の大幅増加は回避されましたが、夏期大会であるため熱中症対応、COVID-19を含む新興・再興感染症対応などの重要性は変わるものではありませんでした。

また自然災害への対応として、急激な天候悪化による雷撃傷、大規模地震への対応もあげられます。さらに、近年になり急速にその危険性が高まっているテロ対応として、爆傷や化学・生物兵器対応もあげられます。また、会場近隣医療施設としてテロ等の災害発生時や多数傷病者発生などの有事にも対応できるように、院内の関係部署の協力を得て関連マニュアルの整備、警備強化、会期直前のテロ災害訓練等も実施しました。

COVID-19パンデミックの第五波から予期せぬ急速な収束がみられ、皆様も安堵とするとともにある種の不安感を感じておられるのも事実だと思います。東京2020大会の開催の是非についてはそれぞれの立場で色々な意見・考えがあると思いますが、本稿ではその是非について論じることは控えます。

我々は、最初に大会組織委員会より打診を受けて以来、いわゆるコロナ禍による中断を挟みながら、足掛け4年間に渡り、今回の医療対応に携わりました。当初より一貫して、医療、特に救急・災害医療の専門家（プロフェッショナル）として、百年に一度と言われるCOVID-19パンデミック下においても、国家的行事・催事を安全に実施し、その後に大きな影響を与えないようにすべきであると考えてきました。

国が、東京都が、国際オリンピック委員会が、大会組織委員会が開催を決定したのであれば、医療機関、特に大学病院という特定機能病院かつ高度先進医療を担う組織としての社会的責務を果たすべきであり、その任務を完遂するために専門家の立場で尽力しました。現状では一定の成果を上げることができたと考えていますが、今後はパリ五輪に向けてのレガシーの構築を含め、我々の行った医療対応についても客観的に検証されていくでしょう。

また、この度の慶應義塾大学病院の医療スタッフ派遣、医療体制整備・強化は、当院の高度急性期医療の要となる救急医療体制の更なる強化、危機管理および安全対策などをより強固なものにする機会となりました。まさにこれらの点が、慶應義塾大学病院にとってのレガシーであったといえます。

この場を借りて、今回の東京2020大会への医療対応にあたり、ご協力並びにご支援を賜りました関係各位に心より御礼を申し上げ、本稿の結びと致します。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。