阪神・淡路大震災と慶應義塾の関わりについては、義援金とともに、ボランティアによる被災地支援があった。ここではその2つを見ておこう。

まず、医学部からは、神戸市衛生局長からの要請で「阪神大震災救援・慶應義塾大学医療チーム」が編成されている。期間は2月1日から2月28日までで、神戸市東灘区の避難所（住吉中学校、御影北小学校、甲南小学校、阿弥陀寺、灘高等学校）に医師総数21名、看護師総数22名が派遣されている。診療対象被災者は約2500名、診療患者総数は876名であった（『三田評論』1995年10月号）。

この経緯については、『三田評論』の同号に掲載された座談会で詳細が記されており、当時、医学部助手であった大上正裕氏が、震災3日後の20日に東灘区役所内の保健所にたどり着き、被災地の状況から組織的な対応の必要性を見出す流れを述懐している。その報告や医学部内で多くあがったボランティア希望の声を踏まえ、継続的なボランティア活動を慶應義塾として組織的に行う方針が決定され、前述のチーム派遣となった。こうした動きについて、大上氏は、「〜こういう活動が慶應病院で組織されるということで100人以上の看護婦さんが手を挙げられて、逆にその派遣の調整が難しかったとか、内科、外科、小児科の先生方が非常にたくさん自発的に手を挙げられた。実際に向こうに行ってみたら、ものすごい数のボランティアが、リュックを背負って歩いて現地に入って来ている」と振り返り、自発的かつ積極的に示された支援活動の光景に日本社会の可能性や慶應義塾の対応力の高さを見ている。

もうひとつの支援活動に、湘南藤沢キャンパス（SFC）を中心にしたものがあった。震災は大学院政策・メディア研究科が開設された初年度末に発生したが、筆者を含む当時の大学院生（1期生）を中心に呼びかけがなされ、SFCの学部学生や他キャンパスの学生も加わりながら2カ月ほどにわたってボランティア活動が展開されている。

この活動の特徴は、ロフトと称する大学院棟の研究スペースを拠点にボランティアの募集が行われ、現地の情報を収集し必要とされる地域へ直接ボランティアを派遣した点にある。SFC側では、塾内へのボランティア募集とグループ調整、週1回ほどの説明会を開催、被災地との連絡や宿泊場所の調整、ボランティア保険の加入などが行われた。とくに、被災地で活動する学生ボランティアから日々の情報を得て、情報通信機器を用いてそれを編集発信するとともに、まだ支援の行き届いていない地域にピンポイントに支援を届ける中間支援的な役割を担うなど、当時としては先駆的な面も見られた。

ボランティア希望の学生はその調整のもとで段階的に活動を展開していき、2月10日に第一陣が現地入りした当初は、神戸市中央区や兵庫区、垂水区などにおいて、民間の障害者自立生活センターや保育園、養護学校などで数名ずつが活動を行った。SFC学生の強みでもあったノートパソコンと電話回線を通じた通信環境の構築も行い、SFC側や他の団体との情報共有を進めた。さらに現地での情報を得るなかで、神戸市内に対し支援が遅れていた淡路島（北淡町や一宮町）にも活動を広げ、2月24日から活動を始めている。これらの活動は4月1日まで行われ、のべ100名（うち、淡路島ではのべ30名）近い大学院・学部学生が活動に参加している（金子ほか編、1996）。

もうひとつの特徴は、インターVネット（InterVnet）と称する大規模プロジェクトを金子郁容氏（当時、大学院政策・メディア研究科教授）が主導して立ち上げ、こうした活動の基盤となったことである。インターネットの普及を見ていないこの時期、情報通信としては商用パソコン通信（ニフティサーブ、PC-VAN、ピープルなど）があった。このプロジェクトは、クローズドな各パソコン通信の電子掲示板（BBS）とインターネットのネットニュースを相互接続し、いずれのシステムでも被災地に関する情報への無料アクセスを各社の協力により可能にした。特定のネットワークユーザーに閉じた情報を、誰もがアクセスできる情報にするプロジェクトで、時代状況的にまだ積極的な活用とはいえなかったものの、その後の展開を考えると先駆的な取り組みであったと見做されよう。当時の関心の高さを示すように、NHKの特別番組（「共生への扉」）として、同年3月23日の番組内で学生によるデモンストレーションが企画されている。

被災地での支援活動で、ボランティアのマッチングやマネジメントを行う中間支援的な役割が必要といわれるのは今日では珍しいことではない。しかし、1995年当時は、テレビや新聞などのマスメディアが報じる避難所の様子を伝え、その情報だけを頼りに現地入りするボランティアが多く、避難所によりボランティアの数は大きく異なった。支援物資も同様に、ニュース映像に映る避難所には多く届けられる反面、そうでない地域には圧倒的に物資が不足するミスマッチの問題も多く指摘された。濃尾地震からこの時点まではマスメディアの編集された情報のみが頼りであり、その全体的な影響力の大きさとともに、報じられる出来事と報じられない出来事の違いが生み出す支援のギャップがあったともいえる。

突発的に生じた大災害のなかでは、マスメディアのみならず、行政もまた全体の状況を把握したうえで支援を調整し再分配するには時間もコストもかかる。とくに自発的で機動的な支援活動については、動的かつ自律分散型の調整がどうしても必要となるだろう。こうした気づきは、その組織的な調整主体となり得るNPOへの関心やその基盤整備の議論を一気に進めることにもつながった。1998年の特定非営利活動促進法（NPO法）もそうした動きのひとつである。今日では、民間の支援活動を行う法人類型は一般法人や公益法人など多岐にわたるが、その先駆けといえるNPO法人だけでも五万法人近くあり、定款上に災害救援活動を分野に掲げるものも4,452法人存在する。

また、情報ネットワークを災害時に活用しようという動きについても、今日では珍しいものではない。東日本大震災以降では、SNSの影響力が大きくなり、それが推進にも抑制にも働くなど、メディアの変容が支援のあり方を変えてきた側面もある。阪神・淡路大震災時は、そもそもインターネット利用者が急増する前の時代であり（1995年はボランティア元年であるとともに、インターネット元年ともいわれた）、それ故にこれらの効果についても限定的なものではあった。前述のSFCの活動でも、直接的な支援活動の前でコンピュータを操作している光景には懐疑的な見方もあったことは間違いない。しかし、この当時には、他にも、神戸大学などを中心とするインターボランティアネットワーク（IVN）、研究者が技術支援したワールドNGOネットワーク（WNN）など複数が立ち上がっている。こうした動きを契機に、とくに大規模災害時には情報の発信や共有を支援する活動も見られるようになり、災害ボランティアとともに、「情報ボランティア」という語もこの時に生み出された。こうした活動でも、今日ではNPOなどの民間の支援組織が欠かせない。

以上のように、阪神・淡路大震災を契機としたボランティア元年の動きは、その後の災害時における自発的な民間支援のスキーム形成にとって重要な局面であった。そして、その先駆的取組の中心には常に若者の姿があったことも確認すべきことだろう。さらには、卒業生を含む人的ネットワークの持つ力、専門知の総合と実践を通じた社会との関わりなど、さまざまなかたちでの大学や学生の役割も見出される。

来年1月17日には阪神・淡路大震災から30年を迎える。民間支援の可能性とともに、大学は何ができるのかを改めて考える機会になればと思う。

謝辞：資料収集にあたり、広報室、湘南藤沢メディアセンターのご協力を得た。記して感謝申し上げます。

【註】
＊1　制度的な影響に関連して、慶應義塾でも、1995年6月23日に職員の就業規則にボランティア休暇制度（大規模災害時におけるボランティア活動を、業務に支障がなくかつ必要と認める日を休暇として取扱う）が付与された。

＜参考文献＞

• 「1891（明治24）年濃尾地震（過去の災害に学ぶ（第10回））」『広報ぼうさい』36、2006年11月
• 『三田評論』1995年3月号、4月号、5月号、10月号、2011年6月号
• 川上利明「阪神・淡路大震災への義塾の対応」『塾監局紀要』23号、1996年
• 金子郁容・VCOM編集チーム編『「つながり」の大研究：電子ネットワーカーたちの阪神淡路大震災』日本放送出版協会、1996年

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。