香港滞在中は日本の英語教育にも常にアンテナを張っていたが、次第に日本でも香港のような高水準の英語教育を受けたい学生がいるのではないかと思うようになり、帰国を考えるようになった。他にも日本の大学英語教育の様々な課題に気が付いた。大学教育の最大の特徴として批判的思考力の提示が挙げられるが、日本の英語教育では特に暗記や理解に留まった教育が多く、批判的思考力を必要とする英語教育が顕著に欠けている。また、大学の英語科目の成績を英語検定試験のスコアによって加減点するなど、一部の大学では外部の検定試験が大学英語科目に紐付けされていることにも非常に驚いた。検定試験はあくまでも営利目的の企業が開発した指標に過ぎず、大学英語教育とは全く別の領域にある。優れた英語運用能力が英語検定試験での高得点であると誤解している人が多いようだが、これは間違いだ。もしTOEICやTOEFLのような検定試験が大学英語の目標とされているとすれば、それは教育内容の上限を作ってしまっていることとなる。大学での英語教育は検定試験よりも遥かに高度で深い学びを提供しなければならないはずだ。授業内容が高度であれば、英語検定試験のスコアも自然と上がっていくであろう。では大学英語教育では何を目標にすればよいのか？

日本の英語教育で必要なのは、批判的思考力を中核に置く、実社会で使える高度な英語力を育成する教育であると考える。学習者の立場からは、大学院に向けて学術的な英語を目指す学生や、就職後にビジネスで英語を活用したい学生など、多様なニーズに応じた教育が求められていると思うが、論文であれ発表であれ、どの学生でも身につけるべき大学生としての共通のスキルが批判的思考力なのである。それぞれの到達目標に応じた教育プログラムが有効であるが、いずれにせよ検定試験が到達目標であってはならない。

上記以外にも早急に議論されるべき課題がある。その1つが英語教育格差だ。英語の需要がかつてないほど高まり、英語が就職や昇進のカギとなっている一方で、英語に触れる機会が少ない人々が置き去りにされている。英語に触れる頻度や期間、そして検定試験の受験回数など、上達に有利であるとされる学習環境で英語を学ぶには経済的な余裕がないと難しい。つまり親の経済格差からくる英語教育格差が本人の就職機会の格差に、そして将来の所得格差に繋がりかねない。現在のところ政府の補助は限定的であり、長期的な解決法にはなっておらず、この連鎖は断固として断たなければならない。

もう1つの懸念が、AIの導入である。2024年の英語教育学会ではAIに関する研究発表が圧倒的に多く、どのようにAIを取り入れれば学習効果を高められるのか、あちこちで協議されていた。しかし、学習者がAIツールに頼りすぎれば学びにつながらないことは安易に想像できるし、それ以前にAIが必ず正しいわけではない。英語に限らず教育界でAIを導入するには、学習成果を検証してから効果的な導入方法を慎重に判断する必要がある。

社会の変化と共に進化し続けなければならない大学教育。未来の人材を育てる場、という位置付けは、遷り変わる社会でのニーズを注視して常に学習者にとって最適な教育を提供することが義務なのだということを示していると思う。今の社会では、単なる語学力ではなく他国の人たちと協力しながら社会を動かして行くことができる英語能力、つまり批判的思考力を伴う高度な英語コミュニケーション能力が求められている。そのため日本の大学英語教育では、目的に合った英語教育のカリキュラムの整備と、研究に基づく高度で実践的な英語教育の実現が不可欠である。教育改革は成果が現れるまで長期戦となるが、今後も学生たちの未来のニーズに応じた最大限の教育を提供し、理想を追いながら改革に貢献していきたい。私の模索は続く。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。