1.ジャパンサーチを活用した「キュレーション学習」

ここまで、DAとは何か（What）、なぜ必要なのか（Why）について述べてきました。ここからは、DAをどのように活用できるのか（How）という点について、具体的な手法とケーススタディをふまえて紹介します。ここまでの議論をふまえると、今後の探究学習では以下に示す要件が必要になってくると考えられます。

① 学習者が自ら立てた「問い」に接続する多様な「資料」を収集し、考察を行う学習
② ①を行うための、多様な「資料」及びメタデータを包括的に検索・収集可能な環境
③ ②で収集した「資料」に基づいて、協働的な「問い」の構造化や考察が可能な環境

これらの要件を実現するための手法として提案したのが、以下に示す3点を満たす探究学習モデルです＊3。

① 「キュレーション学習」
② 分野横断型検索プラットフォームの活用
③ 協働キュレーション機能の活用

①の「キュレーション学習」とは、美術領域で生まれ、情報学領域などでも使われているキュレーション概念を、探究学習モデルの中核に援用したものです。各分野におけるキュレーションは、作品や情報を単に収集するだけでなく、新たな価値や意味の付加までを含意すると位置付けられています。ここでは「キュレーション学習」を“学習者が自ら立てた「問い」に接続する多様な「資料」を収集し、考察を行う学習”と定義し、次に示す統合型DAを用いて具体的な学習デザインに落とし込んでいます。

探究学習モデルの要件として設定した上記②を実現するためには、多様な「資料」を横断的に検索・収集可能にする機能や、「資料」の出典・作者・時代・画像・位置情報などのメタデータを収集可能にする機能が必要です。これらの要件を満たす情報収集ツールとして活用したのが「ジャパンサーチ」＊4です。ジャパンサーチは、書籍・公文書・文化財・美術・人文学・自然史／理工学・学術資産・放送番組・映画など、様々な分野のコンテンツメタデータを検索・閲覧・活用できるプラットフォームで、いわば日本におけるDAの親玉です。2024年10月時点で、152連携機関、260データベースから約3070万件のメタデータを検索可能＊5であるため、学習者が各自の「問い」に紐付く多様な資料を主体的に収集するツールとして適しています。ジャパンサーチは今後、教育関係者だけでなく、博物館・美術館・図書館・文書館・資料館・大学・研究機関、企業やNPOなどの関係者にとっても、各地域や各機関の資料継承や活用を考える際に所与のものとして不可欠になるでしょう。

このジャパンサーチには、探究学習モデルの要件③を実現するための、複数人での資料収集及び編集が可能で、メタデータリストや画像データを要素として任意の構造を協働的に構築・表現可能な「ワークスペース」機能も実装されました。上述の先行研究では、学習者の協働的な資料収集及び「問い」の構造化を行うツールとしてジャパンサーチのワークスペース機能を用いることによって、学習効果が上がることも明らかにされています。

2.地域資料を活用した教科横断的な学習

DAを活用した学習は、社会科・国語科・美術科といった文化資源と直接的な関わりの深い科目に加え、防災・戦争・ジェンダーなどのテーマ学習、そして地域学習において多くの活用事例があります。また、理科や算数など理系分野も含め、教科横断的で学際的な活用方法も開発されており、ESD（持続可能な開発のための教育）やSTEAM（Science, Technology, Engineering, Art, Mathematics）教育への活用も示されています。

例えば伊賀市の公立小学校で実践された事例では、地域のDA資料を活用した学習指導案を現場の先生が児童生徒の実態に合わせてアレンジし、地域学習→社会→国語→理科→家庭と授業の展開に合わせて巧みに教科横断的な発問が埋め込まれ、児童生徒が目を輝かせて学習課題にのめり込んでいき、授業中に「うわあぁ…！」といった鳥肌を伴う感動体験が創発される様子も認められています＊6。多くの児童生徒にとって教科書の中の出来事は、「イマ・ココ」に生きる自分からはどこか遠くて、関係のないことであり、それゆえにつまらないと感じてしまっています。そうした課題に対して地域のDA資料には、場所性を媒介するものとして学習者を「自分ごと」として学びに向かわせるトリガーとなります。

ここで重要な点は、そうした児童生徒の学びに資する地域資料は、放っておいても誰かが勝手にDA化してくれるものではないということです。国宝などの有名な文化財は、国などが優先的にDA化を推進してきました。しかしながら各地の固有資料のDA化は、図書館をはじめとした各機関が「他に転嫁できない最終的な責任＊7」をもって行わなければ、実質的な死蔵状態となって活用できないだけでなく、劣化や災害などの理由によって永久に消失してしまう危険性もあるのです。現状ではこうした地域資料のDA化が十分になされていないために、児童生徒が求める資料にアクセスできず「地域学習格差」が生じていることは解決すべき問題です。では、地域資料に関するDA活動は、誰がすべきなのでしょうか？　各地の公共図書館をはじめ、教育委員会や博物館・文書館などはそうした役割を期待されている代表的な機関でしょう。そうしたことをふまえ、協働の視座を各地で涵養していくことが望まれます。

3.DAの教育活用を進展する「S×UKILAM連携」のすゝめ

DAの教育活用を進展するためには、学校関係者だけではなく、資料保有機関・コンテンツホルダーを巻き込んだ協働・共創の視座が重要です。なぜなら、前述したDAを活用したキュレーション学習や地域学習で明らかになかった課題では、児童生徒や教員だけでは解決できない要素が多く含まれているからです。例えば先行研究では、DA資料の2次利用条件が厳しい／不明瞭であることで活用できない／活用していいか分からない、という課題も認められました。見つけた資料が難解であり、翻刻・現代語訳・解説などのメタデータの充実を望む声もよく聞かれます。また、せっかく素晴らしい「問い」が立てられても、資料まで辿り着けないというアクセシビリティの障壁も確認されました。この課題の背景には、①予算が得られないなどの理由でDA化できていないために、そもそも資料がWEB上に存在していないというケースと、②WEB上には存在しているけれど、（多くのDA資料がそうであるように）教育目線でのメタデータが付与されていないために、教育現場からの検索式ではヒットしないというケースがあり、それぞれ対策が必要です。

以上に例示したDAの教育活用をめぐる課題を解決するためには、資料保有機関側の理解と協力が不可欠です。実際にはコンテンツホルダーが教育活用に非協力的だということは稀であり、むしろ自館資料の活用促進を望んでいるものの、使ってもらえないという悩みを抱えていることもよくあります。特に学校での活用については、構築する（した）アーカイブの外部評価やそれに伴う持続可能性の観点からも、DAの存在意義・出口の価値を示すために活用の事例・実績が欲しい、という声も聞かれます。

ここで重要なことは、このようにそれぞれ悩みを抱えてきたDA活用者とDA構築者が、対話・議論する機会が極めて少なかったということです。この背景には、日本で特に顕著な縦割り社会による異分野や異なる組織の分断という深い溝があり、既存の社会構造を乗り越えるアクションが必要です。そこで、両者の課題を解決するスキーマとして提唱・実践しているのが、「S×UKILAM（スキラム）連携」です。S×UKILAMとは、小中高の教員や教育委員会などの学校関係者（S）、大学・研究機関（U）、公民館など地域の施設（K）、企業（I）、図書館（L）、文書館（A）、博物館・美術館（M）などの関係者が、属性を越えてあらゆる文化資源を児童生徒の学びに資するために協働するコミュニティ及びその一連の取り組みを指す概念です＊8。このスキーマの特徴として、連携の基点にワークショップ（以下WS）を位置付けていることが挙げられます。WSを媒介として全国津々浦々の様々な属性の有志が一堂に会し、アットホームな雰囲気で楽しく対話をしながら多様な資料を学校の授業で使えるように「教材化」し、学校現場の目線で「教育メタデータ」を付与して公開することが連携の中核となっており、そこから「人」と「データ」双方のネットワークが構築されています。

4.「S×UKILAM連携」の成果と展開

S×UKILAM連携では2024年10月時点で、全国規模の教材化WSを8回開催し46都道府県447機関＊9から多様な所属の専門家が集うコミュニティが形成されています。小中高やMLA（博物館・美術館、図書館、文書館）だけでなく、大学や企業・財団・NPOなどもアクティブに参画している点も特徴の1つです。

また、WSにおける化学反応によって140を越えるユニークな教材が共創され、「教育メタデータ」をもとに検索可能なUI、CC BY＊10を基本とした2次利用可能なライセンス、国際的に相互運用性の高いIIIFビューア、一意性と永続性担保のためのDOI（Digital ObjectIdentifier）を付与した状態で、「教材アーカイブ」として公開しています＊11。それらのデータセットを機械可読性の高い形で接続・構造化するとともに、ユーザフレンドリーなUIでの検索・探索を支援するアプリケーションも開発しています＊12＊13。ジャパンサーチはもとより、学習指導要領LOD＊14＊15と連携している点はDAと教育現場をつなぐ意味で重要な工夫であると考えています。

さらに、全国版WSを起点として、各地域の自治体や機関でのボトムアップな展開も起きています。例えば、港区・浜松市・泉大津市・にかほ市・鳥取県立図書館・東京学芸大学附属図書館・北方民族博物館などでは、より各地域や機関の特性を活かす形で、オリジナルS×UKILAM - WSが開催されています。浜松市・大網白里市・美馬市のように、WSでの対話をもとに活用者のフィードバックを得、DAのUIを子ども目線で活用しやすいデザインに修正した事例や、学校での活用事例をDAに還元する事例など、「構築と活用の循環」が創発されています。国立国会図書館、U-PARL、株式会社アフロのように、メタ的に資料や情報検索のサポートを行う、いわば「DAレファレンス」役として、DAの教育活用実践を支援する機関のあり方も醸成されつつあります。

ここで注目したいことは、S×UKILAM連携の中心となるハブ的な役割を、各地の図書館・博物館・自治体など、多様な機関が担っているという点です。したがってS×UKILAMのスキーマを使えば、各自治体や組織の実情、キーパーソンの配置などに鑑み、自在に運営しやすい形にアレンジして実施することができます。ぜひ例年の機関イベントの1つに位置付けて、無理のない範囲で楽しくS×UKILAMしていただけると幸いです。

今後は、上述した「DAレファレンス」を、各学校の図書館で機能させていくという取り組みも望まれます。DA活用事例（指導案や教材、レポート・学習成果物など）が生じた際には、それらにメタデータを付与してアーカイブに還元することも肝要になっていくでしょう。目録やメタデータのスペシャリストである公共／大学／学校司書が、自らの専門性を少しだけ発展させる形で教育現場に新たな息吹を創発し、情報センターとしての機能を充実させていくことが望まれます。

ここまで概観してきたように、DAを活用することで児童生徒の探究学習や先生たちの教材開発のワクワクを引き出すことができることが明らかになってきました。さらに、児童生徒や先生がDAやデータを活用する側から構築する側になるスキーマ＊16が開発されていくようになれば、より主体的・対話的で深い学びが高度な次元でなされると考えています。デジタルの世界に境界線がないように、今後の教育は多様な専門家によってボーダーレスに共創されていくことで、新たな地平が拓かれていくのではないでしょうか。

【註】
＊1　デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会（事務局：内閣府知的財産戦略推進事務局）。3か年総括報告書「我が国が目指すデジタルアーカイブ社会の実現に向けて」2020年。
＊2　文部科学省 高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説、 総合的な探究の時間編、12ページほか、2018年。
＊3　大井将生、宮田諭志、大野健人、大向一輝、渡邉英徳、「デジタルアーカイブを活用したキュレーション学習モデル：探究学習における「問い」と「資料」の接続」『デジタルアーカイブ学会誌』2023年、Vol.7,No.1,p.e1-e9。
＊4　ジャパンサーチ https://jpsearch.go.jp/（参照 2024年10月10日）。
＊5　ジャパンサーチの概要 https://jpsearch.go.jp/stats（参照 2024年10月10日）。
＊6　地域のデジタルアーカイブ資料を活用した授業実践：公立小学校1年生から6年生までを対象とした、発達段階に応じた資料活用学習の様子～GIGAスクール構想におけるICT活用の新しい形～ https://www.youtube.com/watch?v=g8HprVP1TGU（参照 2024年10月10日）。
＊7　蛭田廣一「地域資料サービスの実践」『JLA図書館実践シリーズ41』2019年、日本図書館協会。
＊8　Masao Oi, Boyoung Kim, Hidenori Watanave: "S×UKILAM" collaboration to connect local digital resources and school education: Workshop and Archiving to construct network of "people" and "data". From Born-Physical to Born-Virtual: Augmenting Intelligence in Digital Libraries. ICADL 2022. Lecture Notes in Computer Science, vol. 13636, p.125-134.
＊9　第8回WSまでの参加機関の属性ごとの内訳は次の通り。小学校・中学校・高校128校／教育委員会・自治体・省庁・国外機関 53機関／大学・研究機関・専門学校 60機関／図書館・博物館・美術館・文書館・資料館・公民館・財団137機関／企業・財団・寺社・NPOなど 64機関。
＊10　クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス） https://creativecommons.jp/licenses/（参照 2024年10月10日）。
＊11　スキラム連携：多様な資料を活用した教材アーカイブ https://adeac.jp/adeac-lab/top/SxUKILAM/index.html（参照 2024年10月10日）。
＊12　S×UKILAM LOD Easy アプリ：らくらく検索で繋がる わくわく https://sukilam-educational-metadata.vercel.app/（参照 2024年10月10日）。
＊13　大井将生、中村覚、大向一輝、渡邉英徳　「S×UKIL AM教材アーカイブのLOD化とその応用：デジタルアーカイブを活用した教材と関連情報の接続・構造化」『デジタル・ヒューマニティーズ』2024年 Vol.4, in Press。
＊14　学習指導要領LOD https://jp-cos.github.io/（参照 2024年10月10日）。
＊15　学習指導要領LODは文部科学省が公開している学習指導要領と教育要領の内容・コードおよび関連する情報をLOD（Linked Open Data）として公開したもの。
＊16　大井将生、大野健人「デジタル・ヒューマニティーズの中等教育への拡張：真の文理融合型の探究学習を目指して」『デジタルアーカイブ学会誌』2024年、Vol.8. No.s2 号。p.s59-s62, in Press。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。