この「アート・ストリート」が成立する以前から、芸術制作に基づく多様な展示企画、そしてそれに関連する研究成果を、芸術教育研究組織としてどのように学内外に向けて積極的に発信してゆくのか、という課題が浮上していた。これを研究活動の一環として解決しようとしたのが、2008年から2年間の研究プロジェクト「A．R．T．の構築──筑波大学におけるアート・リソースの戦略的ディスプレーと活用」（代表は五十殿）である。このプロジェクトは大学が立ち上げた「筑波大学研究戦略イニシアティブ推進機構」によって「プレ戦略イニシアティブ」として採用された。A．R．T．とはArt Resources in Tsukubaの略であり、アートを教育研究資源化する方策を探るという趣旨である。そしてまた、重要なことは、単なる教育研究資源として保存管理するにとどまらず、その「戦略的ディスプレー」を試みて、活用することを探究することである。

当時の芸術教育組織は、1学年定員100名の学士課程、博士課程芸術専攻（定員は前期60名・後期10名）、これに関わる教員組織60名弱の芸術学系という小さな組織であり、全学的な構図においてはどうしても埋もれがちであった。そこで学外への発信力を増強するため、大学のウェブサイトのトップページにおけるバナーに「筑波アートA．R．T．」を立ち上げた。すでに国内でもトップクラスの体育系が先行して「筑波スポーツ on the WEB」からさまざまな情報を発信していた。「筑波アート」はこれに追随するものであったが、芸術系組織内の美術関連情報（教育や研究の成果の公開情報、展示スペースでの事業、所蔵資料の情報等）をまとめて掲示することになった。このバナーは現在も大学ウェブサイトにおいて確認できる。

こうして、石井コレクションの保存管理、研究、学内外での活用にも精力的に取り組んだ寺門臨太郎准教授とともに「アート・リソース」の研究活動が開始されたのだが、その後は学内にとどまらず、九州大学、名古屋大学、慶應義塾大学など、特色のある他大学の実践的な活動グループや施設との共同作業という段階に進み、最後は科学研究費基盤研究（A）「大学における「アート・リソース」の活用に関する総合的研究」（平成27年度～29年度）を獲得し、多角的な展開を目指すことになった。ミュージアムらしいミュージアムがない大学のグループ、芸術の教育組織がない大学のグループ、ミュージアムはあるが、さらに積極的な活動を求める大学のグループなど、それぞれに事情は異なりつつも、「アート・リソース」の活用の方策について、国際的な連携も図りながら、調査研究を実施した。

他大学の研究グループとの共同研究は2段階で進んだ。第1段階は科学研究費基盤研究（B）「大学における「アート・リソース」の活用に関する基礎的研究」（平成23年度～25年度）であり、九州大学の後小路雅弘教授（当時）を中心として、2006年に発足したアジア美術に関するA Q A プロジェクト（Project for Asian Art of Q-Dai Kyushu University）と、名古屋大学の茂登山清文准教授（当時）が中心となって運営されていた名古屋大学教養教育院プロジェクトギャラリー「clas（cell for liberal arts &sciences ／クラス）」との協働であった。

昨年、後小路氏は大学を退職されて、現在はとかげ文庫を拠点として現代アジア美術研究に精を出されているが、AQAとそれに続くPost- AQAによる昨年度までの多彩なプロジェクト活動についてはウェブサイトで確認できる（https://aqa.aikotoba.jp/）。

AQAプロジェクトは「clas」と異なり、固定した展示スペースをもたない活動であったが、現代美術の展示という特質から、積極的に学外にスペースを求めた。たとえば、それは福岡アジア美術館、福岡県立美術館、博多リバレインのギャラリーアートリエなどである。

一方、「clas」は2007年に発足しており、名古屋大学における「教育と研究、社会的活動にかかわる展示・プレゼンテーション・セミナー・ミーティング等の空間として使用し、大学における視覚を通した複眼的な思考と総合的な知識を育成し、ひろく地域の文化の向上に資することを目的とする」とし、社会貢献を目指すとして現在も維持され、年度ごとの報告書が発行される他、アートに限らず、情報科学系の企画も盛り込まれた実績をウェブサイトで確認することが可能である（http://www.ilas.nagoya-u.ac.jp/clas/）。

3大学のグループの共同研究を土台にした第2段階として、前述の「総合的研究」を開始した。こちらでは、従来の3プロジェクトを含めて、6班編成と大所帯となった。九州大学班に総合研究博物館の三島美佐子准教授が加わり、大阪大学班では総合学術博物館の橋爪節也教授、慶應義塾大学班ではアート・センターの渡部葉子教授、そして山形大学班では同大附属博物館の佐藤琴准教授が新たなメンバーとして参加した。

基礎的研究とは異なり、総合的研究では大学ミュージアムらしい大学ミュージアムへとウィングを伸ばした格好になった。研究プロジェクト全体としてみるならば、日本の大学における「アート・リソース」の多様な展示環境がうかがわれるとともに、そこでどのように「アート・リソース」を活用するのかを、海外調査や国際シンポジウムを開催して国外の事例なども参照しつつ、研究交流において各班がそれぞれに認識を深めたといえよう。

こうした事例研究を進めてくる中で、とくに三島氏が強調して明確になってきたのは、「アート・リソース」としてのスペースがもつ意義である。たとえば、箱崎キャンパスから伊都キャンパスへの移転が進行していた九州大学において、総合研究博物館が2005年に整備した第1分館倉庫（旧工学部知能機械実習工場）である。AQAプロジェクトによる韓日現代美術の展示「おとなりさん。」（2010年～11年）は、その歴史的な施設設備を生かしつつ、展示物と空間との共振を効果的に演出する可能性を雄弁に物語る証左となった（https://aqa.aikotoba.jp/2010/event2010.html 参照）。

学内キャンパスのスペースは「アート・リソース」の視点からはデッド・スペースではない。まさにそれを活用することがそれを視覚文化資源として活かすことに直結しているといえる。

こまごまと「アート・リソース」研究に関係する経緯を述べてきたが、この間の活動はディスプレー＝展示をめぐるものであり、実は「アート」ないし「アート・リソース」そのものを検討するという視点は前景化されていない。たとえば、パフォーマンスやインスタレーションという形式ならば、展示室という固定した装置に拘泥する必要はない。筑波大学では山口勝弘、三田村畯右、篠田守男、河口龍夫らが指導した「総合造形」領域があり、70年代から主に学園祭に際して大学会館前広場等で、学生主体で「一連の空間異化作業」として「空間劇場」と銘打ったパフォーマンスが催され、さらにこれが1983年から写真スタジオでの「パフォーマンス」と銘打った企画に受け継がれた（くわしくは「筑波大学〈総合造形〉展」図録、茨城県近代美術館、2016年を参照）。

それにしても、大学が所蔵作品の保存管理を超えて、「アート」と関わっていくための指針はまったく不要なのだろうか。同時に、ただただ「アート」に限定したポリシーを提案すればいいのかという疑問もあり、なかなか議論を深めることができなかった。

そのことを考えさせられたのは、オーストラリアのメルボルン大学が2008年に発した「文化ポリシー声明（Cultural Policy Statement）」である。これは大学が社会にむけて保持する文化資源の活用と文化プログラムによる貢献を果たすために策定したもので、内容それ自体として特段に注目されるとはいえないが、しかし、重要なのは、大学として芸術に関わる社会的なミッションを明示したことではないのか。

その点、すでに慶應義塾においては「慶應義塾所有美術品（Cultural Assets）の管理・運用に関する内規」が2002年に施行されている。これは「慶應義塾の教育研究活動の一環として、義塾が所有ならびに所管する美術作品および美術資料（以下「美術品」とする）を適正に管理・運用して学内の環境を整備し、学生・生徒の文化的感性を陶冶するとともに、美術品を通じ、学外との社会的交流を円滑に行うこと」を目指して定められ、美術品管理運用委員会が設置されていることは先駆的な取り組みとして評価されよう。

このように「アート・リソース」の活用を促進する上で、基本的に大学は大学としての姿勢を鮮明にすることが求められる。ただ、その一方で、国立美術館附属学校を前身とするオーストラリアのヴィクトリアン美術大学（VCA）がしだいに他の芸術部門と統合されて、劇場やコンサートホール等を保有していたところに、2006年にこれを一部門（美術音楽学部）として総合大学であるメルボルン大学に組みこまれたという経緯が背景としてあったことも見逃せないだろう。

当然すぎるほどのことであるが、「アート」のみならず、広く「文化」を視野に入れる教育研究資源の活用も大学に課せられた重要な課題ではないかと考えられる。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。