中皮腫・石綿肺がん・石綿じん肺が主要な石綿病であるという幅広いコンセンサスがあるが、その他の疾病については国によって補償に関する法制度の違いが反映している。例えばわが国では、この三疾病以外に良性石綿胸水（きょうすい）とびまん性胸膜肥厚（ひこう）が「石綿との関連が明らかな疾病」として扱われる。またＷＨＯは最近、膨大な文献レビューを基に、喉頭と卵巣のがんも石綿曝露によって起きることの証拠が十分であり、咽頭と胃のがんについても石綿曝露との関連が認められると結論づけている。当初、たばこ病として肺がんが俎上に載り、後に様々ながんやがん以外の疾病についても喫煙との関連が確認されていったように、今後、石綿病の概念が拡がる可能性がある。

因果関係の評価とは別に、臨床の場面では正確かつ効果的な診断と治療が行われなくてはならない。特に治療が困難で予後が極めて悪い中皮腫の臨床成績の向上は喫緊の課題である。なお中皮腫の８割は胸膜、２割弱が腹膜、稀に心膜や精巣鞘膜（しょうまく）に起きるが、あいにく自覚症状が現れる以前に画像やマーカーによってこのがんを早期発見する技術は確立されていない。胸膜中皮腫では胸水を伴うことが多いため胸痛・息切れ・体重減少が主症状となり、ＣＴなどで胸膜の肥厚が確認できる。胸水中の細胞や外科的に採取した組織を免疫組織化学的に評価することで診断が確定する。なお、問診で過去の石綿曝露を確認することは、中皮腫診断の助けになるだけでなく補償や救済のためにも必須である。

中皮腫患者の治療として、内科的には抗がん剤であるペメトレキセドとシスプラチンの併用療法が標準である。外科的には胸膜切除剝皮術と呼ばれる正常肺を残す方法と、胸膜と肺を合わせて摘出する方法がとられてきたが、後者は患者の負担も大きく大規模な臨床試験の成績も悪かったことから、あまり推奨されなくなっている。放射線治療の役割は、手術との組み合わせや再発防止などの目的に限定される。最新の方向として、キイトルーダなどの免疫チェックポイント阻害剤を使う免疫療法が脚光を浴びているが標準ではなく、今後の臨床試験の成績が待たれる。全身状態の悪い患者では、疼痛と息切れに対する緩和治療が中心になる。診断後１年未満で亡くなる患者が多く、患者および家族への支援体制は欠かせない。

石綿病を根絶するには石綿禁止を世界に広く普及させるのはもちろん、禁止後にも残存石綿の処理、新規曝露の防止、曝露した人の追跡などの公衆衛生対策、さらに石綿病に対する診断・治療・リハビリなどの臨床医学対策をとる必要がある（ＷＨＯ）。その客観的根拠を得るため、裾野の広い科学研究が求められている。フィールドで行う調査研究は有効な公衆衛生対策を樹立するため、また実験室で行う石綿病のメカニズム研究は診断技術を高めたり治療薬を開発したりするための礎となる。かつて筆者は石綿と石綿病をテーマに大型の科学研究費に応募した際、審査員から「そのようなテーマは科学研究に馴染まない」と言われ落胆した（不採択になった）経験がある。日本で石綿病の研究に特化するのは難しいと認識する場面であった。

ここで筆者が拠点としているオーストラリア（以下、豪州）と日本の状況を対比してみたい。中皮腫の死亡数は豪州が日本の半分以下だが、人口と年齢構成を考慮した調整死亡率では豪州が日本の４倍高い。また前述のように日本の中皮腫の流行曲線は上昇局面にあるが、豪州はピークを迎えている。豪州では、日本のように石綿病が社会問題として短期間に表面化することはなかったが、社会的関心は高いまま続いている。世界で唯一の残存石綿対策を専門にする連邦政府機関として「石綿安全根絶庁」が存在するし、石綿病の課題について社会的立場やイデオロギーとは関わりなく、社会各層が協力し合っている。ちなみに筆者の研究所も、州政府・労組・使用者（企業）・大学・医療・ＮＰＯの各代表が理事会を構成し、市民や地域に密着した活動に力を入れている。

石綿と石綿病をテーマに国際協力を行う上で日本も多くの長所を有している。途上国は石綿製品の製造や使用を続けているため、完全禁止を達成するまでの移行期間が必要である。その間に優先すべきは曝露の最小化であるから法規準拠に優れ、トップダウン式の行政制度をもつわが国の仕組みは途上国から見て学びやすい。また先進国の中では日本が石綿の使用削減と禁止が遅れた（日本にとって不幸なことであった）ため、やはり途上国から見て学びやすい。もちろん日本の公衆衛生と臨床医学の水準は高い。また何と言っても、石綿に依存する途上国はアジアに集中しており、日本が近接している。

グローバルヘルスの本質は双方向的・互恵的連携の必要性にあることは前述した。技術や経験を受け取る受益国の側に最大の恩恵があるのは当然として、こと石綿と石綿病については供与国の側にも多くのメリットがある。途上国が石綿製品を製造・使用しなくなれば、禁止国へ違法に輸出する事態（日豪で最近問題になっている）を防げるし、非禁止国に在住または渡航する邦人の曝露も防げる。また残存石綿の撤去処理や石綿代替化の用途は社会の隅々に及ぶため、経済効果が大きく供与国も恩恵に浴すことができる。さらに石綿病への対処は公衆衛生から医療全般が関与するため、技術援助を行う供与国の地位（いわゆるソフトパワー）の向上も期待できる。 石綿に依存する現状から脱却するには、様々な分野での構造転換を必要とし痛みを伴う。陳腐化した技術や制度の更新、雇用の転換もまた然りである。だが、日豪はじめ石綿禁止国はそうした障碍を乗り越えることでしか石綿病の根絶はないと決断してきた。そこには貴重な経験の蓄積と技術の裏づけがあり、これらを非禁止国で双方向的・互恵的に活かしていくことが世界に求められている。石綿病が将来にわたるグローバルヘルス課題と考える理由はここにある。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。