本稿を執筆している現在（１月28日）、「東京２０２０」を表現したポスター計20作品を展示する「東京２０２０公式アートポスター展」が、東京都現代美術館にて開催されている。この「アートポスター」とは、オリンピックまたはパラリンピックをテーマにした芸術作品の制作を国内外のアーティストに依頼し、東京２０２０大会のポスターとして機運醸成に活用していくものである。

実はこの「アートポスター」のアーティストの選定に関して、筆者は組織委員会事務局から事前にヒアリングを受けている。このヒアリングの背景を推測すると、次のようになる。すなわち、周知のとおり、東京２０２０大会のエンブレムの白紙撤回と再公募という事態が2015年に生じた。この反省点として、コンセプトに関する議論不足が挙げられたのであろう。そこで、「アートポスター」では、それを回避するため、選定委員会の組成前に有識者にヒアリングを行い、コンセプトを検討するという意図があったのではないか。

このヒアリングに対して、筆者は次のようにアドバイスをしている。そもそもエンブレムではアイコンとなるデザインを1つだけ選定するというものであるが、「アートポスター」に関しては、むしろ文化の多様性を提示するために、できるだけ多くのアーティストを選定することが望ましい。そしてジャンルに関しても、グラフィック・デザインだけでなく、現代アートはもちろんのこと、マンガ・アニメ、書、写真、アール・ブリュット等、日本のクリエイティビティを表象する分野から複数のアーティストを選定することが望ましい。さらに言えば、各分野の大家ではなく、若手中心に選定することが望ましい、と。

結果として、このアドバイスはほぼ１００％採用され、「アートポスター」が選定された。

さて、本稿のテーマは「レガシー」、すなわち、オリンピック後に何を継承することができるのか、という点である。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）はこの「レガシー」という概念を非常に大事にしている。そして、実はこの「レガシー」と「アートポスター」は密接な関係にある。過去のオリンピック大会の「アートポスター」からは、文化的・芸術的レガシーとなる作品や、時代のアイコンとなるような作品も生まれているのである。

その代表的な事例が、1964年の東京大会でのデザイナー亀倉雄策氏によるポスターであろう。亀倉のポスターは、シンプルな構図ではあるが、それゆえに迫力があり、見る者に強い衝撃を与えた。実は当時、デザイナーという職業名称は一般的ではなく、「図案屋」と呼ばれていたのである。だが、この「アートポスター」がまたたく間に国民に浸透していったことに伴って、「デザイナー」が社会的に重要な職業と認知されていったのである。

ところで、オリンピックの開催、特に２０２０東京大会において「レガシー」が重視されることには、とても重要な背景がある。去る2017年のＩＯＣ総会で、東京の次となる2024年の大会はパリ、さらに2028年はロサンゼルスと、２大会同時に決定された。このように２大会が同時に決定されたのは、1921年の総会で24年大会をパリ、28年大会をアムステルダムに決定して以来、96年ぶりの極めて異例な事態である。なぜ、このような２大会同時という決定がなされたのであろうか。

そもそも、2024年大会の開催都市としては、ハンガリーのブダペスト、ドイツのハンブルク、イタリアのローマ、それにパリとロサンゼルスの計５都市が立候補していた。しかしその後、住民の反対運動等により立候補を取り下げる都市が相次ぎ、結果としてパリとロサンゼルスの２都市のみが残った。慣例ではこの２都市でコンペティションとなったはずである。しかし、仮に2024年の開催都市をコンペで決定した場合、2028年に向けてあらためて公募した際に、はたして立候補する都市があるかどうか、ＩＯＣは確証を持つことができなかった。このような事態に対して、ＩＯＣは極めて強い危機感を感じているはずだ。

東京でのオリンピックは56年ぶり２回目、パリでは1924年以来100年ぶり３回目、ロサンゼルスでも1984年以来44年ぶり３回目の開催となる。ある都市で最初にオリンピックを開催する場合には、その意義の説明は比較的容易である。しかし、成熟した国や都市が２度目、３度目のオリンピックを開催する場合、その意義については、実は明確な回答が存在しない。それゆえに、ＩＯＣはオリンピックが継続できないかもしれないという危機感を抱き、２大会同時の決定をしたのである。

こうした中で２０２０年の東京が、成熟した都市が２度目（または３度目）のオリンピックを開催する意義を提示することができたとしたら、ＩＯＣは日本に大いなる感謝の念を抱くであろう。私たちは２０２０東京大会の開催を目前にして、オリンピックが未来に何を継承することができるのかについて、あらためて考える必要がある。

※所属・職名等は本誌発刊当時のものです。